個人情報を除いた2019年度の簿記データ（ソリマチ農業簿記ユーザー：稲作専業農家1,700人）を統計分析しました。統計基準や用語の解説は「統計分析に使用している用語の説明」をご参照ください。

2020年の農業センサスのデータによると稲作を専業としている農家は全国で55.5%であり多くの農家が水稲を作付けしています。

農林水産省の統計データによると、都道府県別の水稲作付面積の順位では、第一位が新潟県、二位が北海道、三位が秋田県であり、一経営体当たり経営耕地は都府県では2ha、北海道は30haとなっていて北海道の経営規模が大きいことがわかります。

さて、作付面積が多ければ多いほどスケールメリットが出て固定費が分散され、作業も効率化できてコストは下がるといわれています。でも果たして本当でしょうか？

ズバリ！ コスト率が低くなる作付面積には2つの谷がある！

統計データを分析すると稲作耕地面積ごとのコスト率（経費合計÷稲作の販売金額）はこのようになりました。（北海道は除きます）

※以下のグラフに示す〇ha～●haのカテゴリーは、〇ha以上●ha未満の集計です。

赤い折れ線グラフがコスト率であり、100%を下回ると売上に対してコストが低い（つまり利益が出ている）、100%を上回ると赤字です。（販売金額に雑収入は含まない）

えっ！ 15～20haと、25～30haのあたりのコスト率が谷になっています。規模が大きくなるほどコスト率は下がるだろうと予想していましたが、20haからコストが増えていき、25haあたりでコストが下がり、30ha以上の超大規模農家はコストが上がっていて二つの谷ができています。これはどういうことなのでしょう？

考察

稲作にはトラクター、田植え機、コンバインが必要です。もしかしたら、10haまでは機械は一台ですむが、それ以上になると二台購入することになり、そうすると規模に対するコスト面（減価償却費）で採算が合わなくなる、ということが原因なのかもしれません。

北海道の場合は以下のようになりました。2つの谷ではなく規模が大きくなるごとに全体的にコストは下がっていきますが、25～30haのところで1つの山ができています。（100%以下なので利益は出ていますが）

作付規模別のコンバインの所有台数を分析してみると確かにコスト率が上がる20～25haは台数が1.53台、30～35haは1.83台ということで増えています。

※2010年1月1日以降に取得したコンバインのみ集計。

コスト率が規模によって山にならないようにすることが利益を出すためのコツなのかもしれません。

 この記事を作ったのは 農業利益創造研究所 編集部

農業者の簿記データとリサーチデータをデータサイエンスで統計分析・研究した結果を、当サイトを中心に様々なメディアを通じて情報発信することで、農業経営利益の向上に寄与することを目標としています。

• 農業利益創造研究所 編集部